JIS A 0004 建築のモデュラーコーディネーションの原則|最新 JIS規格 一覧|改正 更新情報|制定
JIS A 0004 建築のモデュラーコーディネーションの原則の規格 JISA0004の基本・名称・用語・知識・JIS最新改正更新情報に関して解説!
この規格は,モデュラーコーディネーションの目的を規定し,建築物の寸法を決める際並びに構成材,設備部品,集成部品の位置設定とそれらの寸法設定を行う際に適用される一般原則について規定。モデュラーコーディネーションは,あらゆるタイプの建築物の設計,あらゆるタイプの建築構成材の設計と生産並びに建築物の建設に適用。
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建築のモデュラーコーディネーションの原則 規格 一覧表

建築のモデュラーコーディネーションの原則の一覧
最新 JIS A0004 規格の詳細 更新日 情報
JIS A 0004の最新の詳細や改正,更新日の情報!
JIS 改正 最新情報
| JIS規格番号 | JIS A0004 | JIS改正 最新・更新日 | 1999年03月25日 |
|---|---|---|---|
| 規格名称 | 建築のモデュラーコーディネーションの原則 | ||
| 英語訳 | Principle of modular coordination in buildings | ||
| 対応国際規格 ISO | ISO 2848, Building construction-Modular coordination-Principle and rules | ||
| 主務大臣 | 経済産業, 国土交通 | 制定 年月日 | 1964年06月01日 |
| 略語・記号 | No | JISA0004:1999 | |
JIS規格「日本工業規格」は、2019年7月1日の法改正により名称が「日本産業規格」に変わりました。
規格の適用範囲 [1]
この規格は,モデュラーコーディネーションの目的を規定し,建築物の寸法を決める際並びに構成材,設備部品,集成部品の位置設定とそれらの寸法設定を行う際に適用される一般原則について規定する。
モデュラーコーディネーションは,あらゆるタイプの建築物の設計,あらゆるタイプの建築構成材の設計と生産並びに建築物の建設に適用される。
注) モデュラーコーディネーションは,また,タウンプランニングにも適用してもよい。
備考 この規格の対応国際規格を,次に示す。
ISO 2848:1984, Building construction-Modular coordination-Principle and rules
引用規格 [2]
次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。
JIS A 0001 建築のベーシックモデュール
備考 ISO 1006, Building construction-Modular coordination-Basic moduleがこの規格と一致している。
JIS A 0002 建築モデュール用語
備考 ISO 1791:1983, Building construction-Modular coordination-Vocabularyがこの規格と一致している。
ISO 1040, Building construction-Modular coordination-Multimodules for horizontal coordinating
ISO 21723:2019,Buildings and civil engineering works — Modular coordination — Module
dimensions
ISO 6512, Building construction-Modular coordination-Storey heights and room heights
ISO 6513, Building construction-Modular coordination-Series of preferred multimodular sizes for horizontal dimensions
ISO 6514, Building construction-Modular coordination-Sub-modular increments
定義 [3]
この規格で用いる主な用語の定義は,JIS A 0002による。
モデュラーコーディネーションの目的 [4]
モデュラーコーディネーションの基本的な目的は,構成材が,相互に,ほかの構成材と,と現場の建築物の組立にも適合するような方法の標準化によって,建築産業とその関連産業を援助することである。それによって,建築物の経済性を向上させることができる。
したがって,モデュラーコーディネーションは,次のような効果がある。
- a) 建築の設計者,製造業者,流通業者,建設業者,と他の業者間の協力を容易にする。
- b) 設計作業において,設計の自由を制限することなく,標準構成材を用いて建築物を組み立てることができるように寸法を決めることを可能にする。
- c) 種々のタイプの建築物の建設に対し,限定された数の標準化された建築構成材を使用することで,柔軟なタイプの標準化を可能にする。
- d) 建築構成材の標準サイズの数を最適化する。
- e) 材料,形態,又は製造方法のいかんにかかわらず,可能な限り,構成材の互換性を促進する。
- f) 建築構成材の位置出し,据付け,と組立の合理化によって現場作業を簡略化する。
- g) 建築物のほかの部分と同様に,設置されたもの(設備,収納ユニット,その他の取付け家具など)間のディメンジョナルコーディネーションを明確化する。
モデュラーコーディネーションの基本 [5]
モデュラーコーディネーションは,本質的に,次のことに基づいている。
- a) ベーシックモデュール
- b) 標準化されたマルチモデュール
- c) ビルディングエレメントとそれを構成している構成材の,コーディネーティングスペース並びにゾーンを明確にするための基準系
- d) 基準系においてビルディングエレメントを,位置づけるルール
- e) ワークサイズを決定するために,建築構成材のサイズを決めるルール
- f) 建築構成材の優先サイズと建築物のコーディネーティング寸法を,明確にするルール
モデュール [6]
ベーシックモデュール [6.1]
ベーシックモデュールは,モデュラーコーディネーションにおけるサイズの基本単位である。
ベーシックモデュールの倍数は,建築構成材,それらが構成する建築の部品と建築物のモデュラーサイズになる。
マルチモデュール [6.2]
マルチモデュールは,ベーシックモデュールに,標準化され選ばれた整数を乗じたものである。特定の用途に適した種々のマルチモデュールが考えられるが,モデュラーコーディネーションを行う場合は,マルチモデュールの数値は任意に選択すべきではなく,標準化されたマルチモデュールだけを使用する。
マルチモデュールを使用することによって,モデュラーサイズの数をかなり減らすことが可能である。特に構成材について,それが機能要素の一部となっている場合に,その寸法の少なくとも一つが機能要素の寸法と等しい場合には,有効である。
選択されたマルチモデュールに基づくマルチモデュールサイズを基本とするシリーズによって,さらに,モデュールサイズの数を減らすことが可能である。
サブモデュラーインクレメント [6.3]
サブモデュラーインクレメントは,ベーシックモデュールの選択された分数値であり,ベーシックモデュールよりも,より小さな増分が必要な場合に用いられる。
サブモデュラーインクレメントを用いることによって,1Mよりも,より小さなきざみを必要とする構成材と,1Mより小さな寸法を一つ又はそれ以上もつ構成材との両方にモデュラーコーディネーションを行うことが可能である。
全体として計画の適切な計画を行うためモデュラーグリッドを再配置する場合に,サブモデュラーインクレメントをその位置決めに用いてもよい。
しかし,サブモデュラーインクレメントを,モデュラースペースグリッドのモデュール基準面間の距離を決めるために用いないほうがよい。
ノンモデュラーサイズのコーディネーション [7]
モデュラーコーディネーションを全体的に使用することは,いつも可能で経済的であるわけではない。そこで,ノンモデュラーサイズの使用を,場合によっては考える必要がある。特に,多くの建築構成材と集成部品の厚さは,ノンモデュールであってもよい。その厚さは,経済性と機能性を強く考慮して決定される。ある場合には,そのサイズは,ベーシックモデュールの単純な分数を用いることによってコーディネーションすることができる。
参考 ノンモデュラーサイズとは,モデュラーサイズ(ベーシックモデュールの整数倍であるサイズ)ではないサイズ。
基準系 [8]
基準系とは,建築構成材又は集成部品のサイズと位置が関連づけられる点,線,並びに面の系である。
基準系は,主として設計段階を通じて用いられることが望ましい。そして,敷地における測定が始められたときから線の系の基本を構成してもよい。
モデュラースペースグリッド [8.1]
モデュラースペースグリッドは,建築と建築構成材が位置づけられる三次元の基準系である。したがって,その面は,設計に応じて,モデュラー構成材で満たすことのできる自由なモデュラースペースを構成する。この系における面相互間の距離は,ベーシックモデュール【ベーシックモデュールグリッド)又はマルチモデュール(マルチモデュラーグリッド)に等しい(図1参照】。モデュラースペースグリッドにおける基準面は,モデュラー面とよばれる。
備考 このマルチモデュールは,モデュラースペースグリッドの三つの方向において異なってもよい。
モデュラーグリッド [8.2]
設計においては,モデュラースペースグリッドを水平と垂直に投影したモデュラーグリッドを用いて二次元で表現する。
種々のモデュラーグリッドを,目的に応じて,同じ平面又は立面において用いてもよい【図2参照】。
グリッドを使用する利点は,ベーシックモデュールグリッドが,建築のすべてにおいて連続性を保っていれば,グリッドが建築計画において連続した基準系を与えるということである。構成材の位置とそれに対応するモデュラー寸法は,図面を作成することによって,また,それらが最終図面に表されている限り,図面を読むことによって認識することができる。
ベーシックモデュールグリッド [8.2.1]
基本的なモデュラーグリッドにおいては,並列して並ぶ平行線の間隔がベーシックモデュールに等しい【JIS A 0001参照】。
マルチモデュラーグリッド [8.2.2]
ベーシックモデュールグリッドに付け加えて,線の間隔がマルチモデュールであるようなマルチモデュラーグリッドが用いられてもよい。このマルチモデュールは,グリッドの二つの方向において異なってもよい。
通常,マルチモデュラーグリッドの線は,ベーシックモデュールグリッドの線に一致する。しかし,実際には,それぞれの関係において異なる目的に応じたモデュラーグリッドを配置するほうが都合がよい場合もある。一つの例は,床構成材の支柱と等しい寸法をもつ壁構成材の位置を決定する水平グリッドから,床構成材の位置を決定する水平グリッドへの置換えである。
モデュラーグリッドの中断のゾーン [8.2.3]
場合によっては,モデュラーグリッドを中断する必要がある【例えば,仕切りのエレメントを調整するため。)。モデュラーグリッドの中断の幅は,モデュールであってもモジュールでなくてもよい【図3参照】。
モデュラーグリッドの置換え [8.2.4]
幾つかのモデュラーグリッドが同じ平面を設計する際に用いられる場合,一方向又は二方向において,グリッドを置き換えるほうが都合がよい場合もある。グリッド間の置換えは,全体として計画に適切な解決を生み出すように選択しなければならない【図4参照】。
位置と寸法決め [9]
設計の目的のために,それぞれの建築構成材と集成部品は,基準面又は基準線によって定義されている基準系の空間,すなわち,割り当てられたモデュラースペースに位置づけられる。このスペースは,ジョイントと許容される寸法の偏差【図5参照】のために必要な空間を含んでいる。したがって,モデュール計画においては,構成材の位置を決めているモデュラー面又はグリッドラインは,面押さえに適用される【図6参照】。しかし,ある場合には,モデュラーグリッドに関して,例えば,構成材の心押さえの方が実用的なこともある【図7参照】。しかし,これは面押さえの特別な場合として考えられる。
実際には,構成材と集成部品のワークサイズは,モデュラーサイズから導き出される。許容差は,特に,製造,現場位置出しと組立の偏差に対して考えなければならない。モデュラーコーディネーションにおいては,フリースペース(室,壁や床の開口部など)は,そのモデュラー寸法よりも,より大きくなければならない。一方,そのスペースにはめることを意図している構成材は,モデュラー寸法より小さくなければいけない。
優先モデュラーサイズ [10]
加算と分割をより容易にすることと同様に,サイズの範囲をより少なくすることは,優先モデュラーサイズの全般的なシリーズを利用することで可能である。
種々の建築寸法に対するのと同様に,種々の構成材と集成部品に対する優先モデュラーサイズについての国際規格が決められている。
骨材・混和材料、コンクリート・セメント、コンクリート製品・タイル・れんが、ガラス、鋼材、ボード・下地材、屋根材料・床材料、エクステリア材・インテリア材、左官材料・塗装材

図1 モデュラースペースグリッドの例

図2 二重がさねしたモデュラーグリッドの例

図3 モデュラーグリッドの中断

図4 モデュラーグリッドの置換えの例

図5 割り当てられたモデュラースペースに置かれた建築構成材の例

図6 面押さえのモデュラー面の例

図7 心押さえのモデュラー面の例
建築 関連 主なJIS規格 一覧
| 規格番号 | 規格名称 | 規格番号 | 規格名称 |
|---|---|---|---|
| JISA0001 | 建築のベーシックモデュールの規格 | JISA1417 | 建築物の空気音遮断性能の測定方法 |
| JISA0002 | 建築モデュール用語の規格 | JISA1418-1 | 建築物の床衝撃音遮断性能の測定方法-第1部:標準軽量衝撃源による方法 |
| JISA0003 | 建築公差 | JISA1418-2 | 建築物の床衝撃音遮断性能の測定方法-第2部:標準重量衝撃源による方法 |
| JISA0004 | 建築のモデュラーコーディネーションの原則の規格 | JISA1419-1 | 建築物と建築部材の遮音性能の評価方法-第1部:空気音遮断性能 |
| JISA0005 | 建築用開口部構成材の標準モデュール呼び寸法 | JISA1419-2 | 建築物と建築部材の遮音性能の評価方法-第2部:床衝撃音遮断性能 |
| JISA0030 | 建築の部位別性能分類 | JISA1420 | 建築用構成材の断熱性測定方法-校正熱箱法と保護熱箱法 |
| JISA0150 | 建築製図通則 | JISA1428 | 実験室における小形建築部品の空気音遮断性能の測定方法 |
| JISA1301 | 建築物の木造部分の防火試験方法 | JISA1429 | 建築物の現場における給排水設備騒音の測定方法 |
| JISA1304 | 建築構造部分の耐火試験方法 | JISA1430 | 建築物の外周壁部材と外周壁の空気音遮断性能の測定方法 |
| JISA1310 | 建築ファサードの燃えひろがり試験方法 | JISA1435 | 建築用外装材料の凍結融解試験方法 |
| JISA1311 | 建築用防火戸の防火試験方法 | JISA1436 | 建築用被膜状材料の下地不連続部における耐疲労性試験方法 |
| JISA1320 | 建築内装用サンドイッチパネルの箱型試験体による燃焼性状試験方法 | JISA1437 | 建築用内装ボード類の耐湿性試験方法 |
| JISA1321 | 建築物の内装材料と工法の難燃性試験方法 | JISA1438 | 建築用外壁ボード類の耐水性試験方法 |
| JISA1322 | 建築用薄物材料の難燃性試験方法 | JISA1439 | 建築用シーリング材の試験方法 |
| JISA1323 | 建築工事用シートの溶接と溶断火花に対する難燃性試験方法 | JISA1441-1 | 音響-音響インテンシティ法による建築物と建築部材の空気音遮断性能の測定方法-第1部:実験室における測定 |
| JISA1324 | 建築材料の透湿性測定方法 | JISA1441-2 | 音響-音響インテンシティ法による建築物と建築部材の空気音遮断性能の測定方法-第2部:現場における測定 |
| JISA1325 | 建築材料の線膨張率測定方法 | JISA1451 | 建築材料と建築構成部分の摩耗試験方法(回転円盤の摩擦と打撃による床材料の摩耗試験方法) |
| JISA1404 | 建築用セメント防水剤の試験方法 | JISA1452 | 建築材料と建築構成部分の摩耗試験方法(落砂法) |
| JISA1408 | 建築用ボード類の曲げと衝撃試験方法 | JISA1453 | 建築材料と建築構成部分の摩耗試験方法(研磨紙法) |
| JISA1414-1 | 建築用パネルの性能試験方法-第1部:通則 | JISA1460 | 建築用ボード類のホルムアルデヒド放散量の試験方法-デシケーター法 |
| JISA1414-2 | 建築用パネルの性能試験方法-第2部:力学特性に関する試験 | JISA1470-1 | 建築材料の吸放湿性試験方法-第1部:湿度応答法 |
| JISA1414-3 | 建築用パネルの性能試験方法-第3部:温湿度・水分に対する試験 | JISA1470-2 | 建築材料の吸放湿性試験方法-第2部:温度応答法 |
| JISA1414-4 | 建築用パネルの性能試験方法-第4部:長期特性に関する試験 | JISA1475 | 建築材料の平衡含水率測定方法 |
| JISA1415 | 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 | JISA1476 | 建築材料の含水率測定方法 |
| JISA1416 | 実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法 | JISA1480 | 建築用断熱・保温材料と製品-熱性能宣言値と設計値決定の手順 |
設計・計画・一般、試験・測定〔コンクリート試験/セメント・混和剤試験/ガラス試験/金属試験/木材試験/シーリング材試験/パネル・ボード試験/浴槽試験/建具試験/防火・耐火試験/建築材料の基礎物性測定/室内空気のサンプリング及び分析/遮音・吸音測定/耐候性試験/省エネルギー/その他〕
