JIS B 8265 圧力容器の構造－一般事項｜日本産業規格｜最新情報 更新 改正制定

この規格は，設計圧力30 MPa未満の圧力容器の構造について規定する。ここで，圧力容器とは，圧力を保持する容器，圧力を発生する流体を内蔵する容器，又は外圧を保持する容器をいう。ただし，次のa)～f) の圧力容器には適用しない。

なお，この規格は，JIS B 8267と材料の許容応力，衝撃試験などが異なる。

注記 圧力とは，特に明記されていない限り，ゲージ圧力を示す。

• a) 他の日本産業規格1) に規定する圧力容器
• b) 非金属製の圧力容器
• c) 原子力関係の圧力容器
• d) リベット構造とろう付構造の圧力容器
• e) 直火を受ける圧力容器
• f) 特殊な構造2) 又は特殊な用途3) の圧力容器

注1) 日本産業規格の例を，次に示す。

JIS B 8267 圧力容器の設計

JIS B 8266 圧力容器の構造－特定規格

JIS B 8201 陸用鋼製ボイラ－構造

JIS B 8240 冷凍用圧力容器の構造

JIS B 8241 継目なし鋼製高圧ガス容器

JIS B 8248-1 円筒形多層圧力容器－第1部：一般規格

JIS B 8248-2 円筒形多層圧力容器－第2部：特定規格

JIS B 8501 鋼製石油貯槽の構造（全溶接製）

• 2) 複雑な形状をした圧力容器，低温平底円筒形の貯槽，メンブレン構造の貯槽など。
• 3) 油圧機，水圧機，ポンプ，圧縮機，タービン，内燃機関，水圧シリンダ，気圧シリンダなどの回転機又は往復機の圧力を保持する部分。

[1.2.1] 圧力容器の範囲は，圧力容器本体［胴，鏡板，直結する管台（ノズル）など］，と次のa)～c)

に示す圧力を保持する部分とする。

• a) 圧力容器の胴，鏡板又は直結する管台に接合する管は，接合継手（溶接継手，ねじ継手又はボルト締結フランジ式管継手）から次の1)～3) に示す部分とする。
• 1) 溶接継手の場合は，溶接継手に最も近い管の周継手の開先面まで（周継手は含まない。）。
• 2) ねじ継手（内ねじ付管継手を含む。）の場合は，ねじ継手の管側のねじ部まで。
• 3) ボルト締結フランジ式管継手の場合は，ボルト締結フランジ式管継手の管側のフランジ面まで（ボルトとナットを含む。）。
• b) 非耐圧部材を耐圧部分に直接溶接する場合は，溶接継手まで。
• c) 圧力を保持するマンホール，ハンドホールなどのふた板まで（接合継手を含む。）。

[1.2.2] バルブ（弁）を圧力容器の範囲としてもよい。

次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。

JIS B 0190:2010 圧力容器の構造に関する共通用語

JIS B 2220 :2012 鋼製管フランジ

JIS B 2239:2013 鋳鉄製管フランジ

JIS B 2240:2006 銅合金製管フランジ

JIS B 2241:2006 アルミニウム合金製管フランジ

JIS B 2290:1998 真空装置用フランジ

JIS B 8210:2017 安全弁

JIS B 8226-1:2011 破裂板式安全装置－第1部：一般

JIS B 8226-2:2011 破裂板式安全装置－第2部：安全弁との組合せ

JIS B 8226-3:2011 破裂板式安全装置－第3部：適用，選定と取付け

JIS B 8266:2006 圧力容器の構造－特定規格

JIS B 8267:2015 圧力容器の設計

JIS B 8274:2008 圧力容器の管板

JIS B 8285:2010 圧力容器の溶接施工方法の確認試験

JIS G 0404:2014 鋼材の一般受渡し条件

JIS G 0581:1999 鋳鋼品の放射線透過試験方法

JIS G 0582:2015 鋼管の自動超音波探傷検査方法

JIS G 0801:2008 圧力容器用鋼板の超音波探傷検査方法

JIS G 3101:2015 一般構造用圧延鋼材

JIS G 3103:2012 ボイラと圧力容器用炭素鋼とモリブデン鋼鋼板

JIS G 3106:2015 溶接構造用圧延鋼材

JIS G 3114:2016 溶接構造用耐候性熱間圧延鋼材

JIS G 3115:2016 圧力容器用鋼板

JIS G 3116:2013 高圧ガス容器用鋼板と鋼帯

JIS G 3118:2010 中・常温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3119:2013 ボイラと圧力容器用マンガンモリブデン鋼とマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3120:2014 圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼とマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板

JIS G 3126:2015 低温圧力容器用炭素鋼鋼板

JIS G 3127:2013 低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板

JIS G 3131:2011 熱間圧延軟鋼板と鋼帯

JIS G 3201:2008 炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3202:2008 圧力容器用炭素鋼鍛鋼品

JIS G 3203:2008 高温圧力容器用合金鋼鍛鋼品

JIS G 3204:2008 圧力容器用調質型合金鋼鍛鋼品

JIS G 3205:2008 低温圧力容器用鍛鋼品

JIS G 3206:2008 高温圧力容器用高強度クロムモリブデン鋼鍛鋼品

JIS G 3214:2009 圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品

JIS G 3452 :2016 配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3454 :2012 圧力配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3455 :2016 高圧配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3456 :2016 高温配管用炭素鋼鋼管

JIS G 3457 :2016 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管

JIS G 3458:2013 配管用合金鋼鋼管

JIS G 3459:2016 配管用ステンレス鋼鋼管

JIS G 3460:2013 低温配管用鋼管

JIS G 3461:2012 ボイラ・熱交換器用炭素鋼鋼管

JIS G 3462:2016 ボイラ・熱交換器用合金鋼鋼管

JIS G 3463:2012 ボイラ・熱交換器用ステンレス鋼鋼管

JIS G 3464:2013 低温熱交換器用鋼管

JIS G 3467:2013 加熱炉用鋼管

JIS G 3468:2016 配管用溶接大径ステンレス鋼鋼管

JIS G 3601:2012 ステンレスクラッド鋼

JIS G 3602:2012 ニッケルとニッケル合金クラッド鋼

JIS G 3603:2012 チタンクラッド鋼

JIS G 3604:2012 銅と銅合金クラッド鋼

JIS G 4051:2016 機械構造用炭素鋼鋼材

JIS G 4053:2016 機械構造用合金鋼鋼材

JIS G 4107:2010 高温用合金鋼ボルト材

JIS G 4108:2010 特殊用途合金鋼ボルト用棒鋼

JIS G 4109:2013 ボイラと圧力容器用クロムモリブデン鋼鋼板

JIS G 4110:2015 高温圧力容器用高強度クロムモリブデン鋼とクロムモリブデンバナジウム鋼鋼板

JIS G 4303:2012 ステンレス鋼棒

JIS G 4304:2015 熱間圧延ステンレス鋼板と鋼帯

JIS G 4305:2015 冷間圧延ステンレス鋼板と鋼帯

JIS G 4311:2011 耐熱鋼棒と線材

JIS G 4312:2011 耐熱鋼板と鋼帯

JIS G 4901:2008 耐食耐熱超合金棒

JIS G 4902:1991 耐食耐熱超合金板

JIS G 4903:2008 配管用継目無ニッケルクロム鉄合金管

JIS G 4904:2008 熱交換器用継目無ニッケルクロム鉄合金管

JIS G 5101:1991 炭素鋼鋳鋼品

JIS G 5102:1991 溶接構造用鋳鋼品

JIS G 5111:1991 構造用高張力炭素鋼と低合金鋼鋳鋼品

JIS G 5121:2003 ステンレス鋼鋳鋼品

JIS G 5122:2003 耐熱鋼と耐熱合金鋳造品

JIS G 5131:2008 高マンガン鋼鋳鋼品

JIS G 5151:1991 高温高圧用鋳鋼品

JIS G 5152:1991 低温高圧用鋳鋼品

JIS G 5201:1991 溶接構造用遠心力鋳鋼管

JIS G 5202:1991 高温高圧用遠心力鋳鋼管

JIS G 5526:2014 ダクタイル鋳鉄管

JIS G 5527:2014 ダクタイル鋳鉄異形管

JIS H 3100:2012 銅と銅合金の板並びに条

JIS H 3250:2015 銅と銅合金の棒

JIS H 3300:2012 銅と銅合金の継目無管

JIS H 3320:2006 銅と銅合金の溶接管

JIS H 4000:2017 アルミニウムとアルミニウム合金の板と条

JIS H 4040:2015 アルミニウムとアルミニウム合金の棒と線

JIS H 4080:2015 アルミニウムとアルミニウム合金継目無管

JIS H 4090:2006 アルミニウムとアルミニウム合金溶接管

JIS H 4100:2015 アルミニウムとアルミニウム合金の押出形材

JIS H 4140:1988 アルミニウムとアルミニウム合金鍛造品

JIS H 4301:2009 鉛板と硬鉛板

JIS H 4311:2006 一般工業用鉛と鉛合金管

JIS H 4551:2000 ニッケルとニッケル合金板と条

JIS H 4553:1999 ニッケルとニッケル合金棒

JIS H 4600:2012 チタンとチタン合金－板と条

JIS H 4630:2012 チタンとチタン合金－継目無管

JIS H 4631:2012 チタンとチタン合金－熱交換器用管

JIS H 4635:2012 チタンとチタン合金－溶接管

JIS H 4650:2016 チタンとチタン合金－棒

JIS H 5120:2016 銅と銅合金鋳物

JIS H 5121:2016 銅合金連続鋳造鋳物

JIS H 5202:2010 アルミニウム合金鋳物

JIS H 5302:2006 アルミニウム合金ダイカスト

JIS Z 2242:2005 金属材料のシャルピー衝撃試験方法

JIS Z 2305:2013 非破壊試験技術者の資格と認証

JIS Z 2320-1:2007 非破壊試験－磁粉探傷試験－第1部：一般通則

JIS Z 2320-2:2007 非破壊試験－磁粉探傷試験－第2部：検出媒体

JIS Z 2320-3:2007 非破壊試験－磁粉探傷試験－第3部：装置

JIS Z 2343-1:2001 非破壊試験－浸透探傷試験－第1部：一般通則：浸透探傷試験方法と浸透指示模様の分類

JIS Z 3060:2015 鋼溶接部の超音波探傷試験方法

JIS Z 3080:1995 アルミニウムの突合せ溶接部の超音波斜角探傷試験方法

JIS Z 3081:1994 アルミニウム管溶接部の超音波斜角探傷試験方法

JIS Z 3082:1995 アルミニウムのT形溶接部の超音波探傷試験方法

JIS Z 3104:1995 鋼溶接継手の放射線透過試験方法

JIS Z 3105:2003 アルミニウム溶接継手の放射線透過試験方法

JIS Z 3106:2001 ステンレス鋼溶接継手の放射線透過試験方法

JIS Z 3107:2008 チタン溶接部の放射線透過試験方法

JIS Z 3121:2013 突合せ溶接継手の引張試験方法

JIS Z 3122:2013 突合せ溶接継手の曲げ試験方法

JIS Z 3801:1997 手溶接技術検定における試験方法と判定基準

ISO 3183，Petroleum and natural gas industries－Steel pipe for pipeline transportation systems ASME B16.5:1996，Pipe Flanges and Flanged Fittings ASME B16.9:1993，Factory-Made Wrought Buttwelding Fittings ASME B16.11:1991，Forged Fittings, Socket-Welding and Threaded ASME B16.15:1985，Cast Copper Alloy Threaded Fittings ASME B16.24:1991，Cast Copper Alloy Pipe Flanges and Flanged Fittings ASME B16.28:1986，Wrought Steel Buttwelding Short Radius Elbows and Returns ASME B16.47:1996，Large Diameter Steel Flanges ASME Section II:1998（1998 Addendaまでを含む。） ASME Section VIII Division 1:1998（1998 Addendaまでを含む。）

この規格で用いる主な用語と定義は，JIS B 0190によるほか，次による。

強度計算上必要とする厚さ。

呼び厚さと実際の厚さの総称。

板，管などの厚さの呼び寸法。

圧力容器のうち，内面又は外面に0 MPaを超える圧力を保持する部分と圧力によって生じる荷重を受ける強度部材の部分。ただし，次のa) とb) に示す部分を除く。

• a) 圧力容器の内部構造物で，圧力の保持を目的としない部分（邪魔板，ガイドパイプなど。）。
• b) 耐圧部分に施工するライニング，めっきなどの非耐圧部材の部分。

圧力容器を使用し得る最高と最低の温度として，起動時，運転時，停止時，異常時，環境などを考慮して設定する温度。

圧力容器を使用し得る最高圧力（大気圧以下の場合には，最低圧力）。ただし，熱交換器などのように一つの圧力容器の中に仕切られた複数の圧力室があり，いずれかが大気圧以下の場合には，設計圧力は差圧の最大値とする。また，複数の圧力室を配管で連結し，配管中にバルブ類がない場合には，設計圧力は差圧としてもよい。

JIS B 8285の表A.1に示すP番号1に対応する種類の記号の鋼とこれらに類する鋼。

なお，4.1 c) の特定材料のP番号とグループ番号は，ASME（The American Society of Mechanical Engineers）Section IIのPart Dの規定によって，JIS B 8285の表A.1は「ASME Section IIのPart D」と読み替える（以下，同じ。）。JIS B 8285の表A.1に示すP番号とASMEのP番号の対応は，表A.1に示す。

JIS B 8285の表A.1に示すP番号3，4，5（P番号5は，特定材料ではP番号5A，5Bと5Cをいう。），9Aと9Bに対応する種類の記号の鋼とこれらに類する鋼。

JIS B 8285の表A.1に示すP番号6，7，8Aと8Bに対応する種類の記号の鋼とこれらに類する鋼。

圧力容器に使用する材料は，規格材料，同等材料と特定材料とし，次のa)～d) による。

• a) 規格材料 規格材料は，表B.1～表B.5に示す材料とする。
• b) 同等材料 同等材料は，次の1)～4) のいずれかに適合する材料とする。
• 1) 規格材料と化学的成分と機械的性質が同等で，板厚の範囲が異なる材料。ただし，表B.1～表B.5で板厚の範囲の制限が示されている場合には，規格材料の板厚の範囲内だけが同等材料の板厚の範囲となる。
• 2) 規格材料と化学的成分と機械的性質が同等で，製造方法又は形状が異なる材料（例えば，鍛造品と鋼板の違いをいう。）。
• 3) 規格材料と化学的成分と機械的性質が同等で，引用規格の改正年度が異なる材料。
• 4) 規格材料と化学的成分，機械的性質の試験方法と試験片採取方法が同等で，規格材料と機械的性質の試験結果が同等な材料。
• c) 特定材料 特定材料は，次の1) と2) の材料とする。
• 1) ASME Section VIII Division 1のPart UCS，Part UNF，Part UHA，Part UCLとPart UHT（以下，Partという。）に規定する材料で，次の1.1)～1.3) の条件の全てを満足する材料。
• 1.1) 表C.1～表C.13に示す材料。
• 1.2) Partのパラグラフ23とPart UGのUG23に示す許容応力表における材料の最小引張強さと最小降伏点。
• 1.3) Partに示す材料の使用制限。
• 2) 次の2.1)～2.7) に示すASME規格の管フランジと管継手に使用する材料は，ASTM（American Society of Testing and Materials）規格の材料で，かつ，表C.1～表C.12に示す材料。この場合，表C.1～表C.12の材料番号のASME規格の記号（SA，SB）は，ASTM規格の記号（A，B）に読み替える。 2.1) ASME B16.5:1996 管フランジとフランジ式管継手
• 2.2) ASME B16.9:1993 配管用鋼製突合せ溶接式管継手
• 2.3) ASME B16.11:1991 配管用鋼製差込み溶接式とねじ込み式管継手
• 2.4) ASME B16.15:1985 青銅鋳物製ねじ込み式管継手
• 2.5) ASME B16.24:1991 銅合金鋳物製管フランジとフランジ式管継手
• 2.6) ASME B16.28:1986 配管用鋼製突合せ溶接式90度と180度ショートエルボ
• 2.7) ASME B16.47:1996 大口径鋼製管フランジ（NPS26からNPS60まで）
• d) 材料の使用温度範囲 材料の使用温度範囲は，次の1) と2) による。ここで，低温使用限界は，JIS B 8267の表R.5によるか，又は別途定められている規定4) による。

注4) 別途定められている規定とは，適用法規又はその他の規格に定める規定をいう。

• 1) 母材の使用温度範囲 母材の使用温度範囲は，次の1.1) 又は1.2) による。
• 1.1) 規格材料と同等材料は，表B.1～表B.5に示す許容引張応力の使用温度範囲。
• 1.2) 特定材料は，ASME Section II Part D Table 1A又はTable 1BのVIII-1の欄で規定する高温使用限界を適用する使用温度範囲。
• 2) クラッド鋼の使用温度範囲 クラッド鋼の使用温度範囲は，次の2.1) 又は2.2) による。
• 2.1) 合わせ材を強度に算入する場合は，母材又は合わせ材のいずれか低い高温使用限界を適用する使用温度範囲。
• 2.2) 合わせ材を強度に算入しない場合は，母材の許容引張応力の使用温度範囲。

[4.2.1] 材料の使用制限

材料の使用制限は，次のa) とb) による。

• a) 使用制限一般 0.35 %（溶鋼分析値）を超える炭素を含有する材料は，溶接継手に使用できない。
• b) 表B.1と表B.2に示す材料の使用制限 表B.1と表B.2に示す材料とこれらの同等材料の使用制限は，次の1)～3) による。
• 1) JIS G 3106（SM400A，SM490AとSM490YAを除く。）とJIS G 3114（SMA400AW，SMA400AP，SMA490AWとSMA490APを除く。）の材料は，設計圧力が3 MPaを超える圧力容器の胴，鏡板とこれらに類する耐圧部分に使用できない。
• 2) JIS G 3101（SS330とSS400），JIS G 3106（SM400A，SM490AとSM490YA），JIS G 3114（SMA400AW，SMA400AP，SMA490AWとSMA490AP）とJIS G 3457 の材料は，次の2.1)～2.4) に示す耐圧部分に使用できない。
• 2.1) 設計圧力が1.6 MPaを超える圧力容器の胴，鏡板とこれらに類する耐圧部分
• 2.2) 設計圧力が1 MPaを超える圧力容器で，分類Aの継手がある胴と溶接継手がある鏡板
• 2.3) 溶接継手の母材の厚さが16 mmを超える胴，鏡板とこれらに類する耐圧部分
• 2.4) 致死的物質又は毒性物質を保有する胴，鏡板とこれらに類する耐圧部分
• 3) JIS G 3452 の材料は，次の3.1)～3.3) に示す耐圧部分に使用できない。
• 3.1) 設計圧力が1 MPaを超える耐圧部分
• 3.2) 設計温度が0 °C未満又は100 °Cを超える耐圧部分。ただし，圧縮空気，水蒸気又は水を保有する場合は200 °Cまで，設計圧力が0.2 MPa未満の流体を保有する場合は350 °Cまで使用できる。
• 3.3) 致死的物質，毒性物質又は設計圧力が0.2 MPaを超える液化ガスを保有する耐圧部分。