JIS A 2101 最新規格 建築構成要素及び建築部位－熱抵抗及び熱貫流率－計算方法｜JIS規格 一覧｜改正 更新情報｜制定

この規格は，建築部位と建築構成要素の熱抵抗と熱貫流率の計算方法について規定する。ドア，窓とその他のガラスのはまった部分，地盤への熱移動を伴う部位並びに透気を意図した部位は対象から除外する。

計算方法は，関係する材料と製品の適切な熱伝導率設計値又は熱抵抗設計値に基づいている。

この方法は，熱的に均質な層 (空気層も含む。)によって構成される部位と構成要素に適用する。また，この規格は，不均質な層に用いることのできる近似方法も示す。ただし，断熱層に金属熱橋がある場合は対象から除外する。

備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。

なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide21に基づき，IDT（一致している），MOD（修正している），NEQ（同等でない）とする。

ISO 6946:2017，Building components and building elements — Thermal resistance and thermal transmittance — Calculation methods

次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS A 0202断熱用語

備考 ISO 7345：1987 (Thermal insulation―Physical quantities and definitions)からの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。

ISO 10456：1999 Building materials and products―Procedures for determining declared and design thermal values ISO 13789：1999 Thermal performance of buildings―Transmission heat loss coefficient―Calculation method ISO 13370：1998 Thermal performance of buildings―Heat transfer via the ground―Calculation methods ISO 10211-1：1995 Thermal bridges in building construction―Heat flows and surface temperatures―Part1：General calculation methods

この規格で用いる主な用語の定義は，JIS A 0202 によるほか，次による。

[3.1.1] 建築部位(building

element) 建築物の主要な部分。例えば，壁，床又は屋根。

[3.1.2] 建築構成要素(building

component) 建築部位又はその一部。

備考 この規格において，「構成要素」という用語は部位と構成要素の両方を示す。

[3.1.3] 熱設計値(design

thermal value) 熱伝導率設計値又は熱抵抗設計値。

備考 ある特定の製品は，適用法又は環境条件が異なる場合，二つ以上の設計値をとり得る。

[3.1.4] 熱伝導率設計値(design

thermal conductivity) 特定の室内外条件のもとでの建築材料又は製品の熱伝導率の値であり，建築構成要素に組み込まれた状態でその材料又は製品の性能を代表しているとみなすことができるもの。

[3.1.5] 熱抵抗設計値(design

thermal resistance) 特定の室内外条件のもとでの製品の熱抵抗の値であり，建築構成要素に組み込まれた状態でその製品の性能を代表しているとみなすことができるもの。

[3.1.6] 熱的に均質な層(thermally

homogeneous layer) 熱物性が一様又は一様になっているとみなせる一定の厚みの層。

計算方法の原理は，次による。

• a) 構成要素の熱的に均質な部分それぞれの熱抵抗を求める。
• b) 表面熱伝達抵抗も含めて，a)で求めた個々の熱抵抗を結合し，構成要素の熱貫流抵抗を求める。

個々の部分の熱抵抗は，5.1によって求める。

5.2によって求めた表面熱伝達抵抗の値は，たいていの場合適切である。低放射率表面，外部風速が明確な場合と平らでない表面に対する詳細な計算手順は，附属書Aによる。

この規格では，空気層は熱的に均質であるとみなしてよい。高放射率表面をもつ大きな空気層の熱抵抗の値は，5.3によって求める。その他の空気層に対する手順は，附属書Bによる。

層の熱抵抗は，次に示すように結合する。

• a) すべて熱的に均質な層から成る構成要素の場合，熱貫流抵抗は6.1によって，熱貫流率は7. によって求める。
• b) 一つ以上の熱的に不均質な層を含む構成要素の場合，熱貫流抵抗は6.2によって，熱貫流率は7. によって求める。
• c) テーパーのついた層を含む構成要素の場合，熱貫流抵抗と熱貫流率は，附属書Cによって求める。

断熱層に空げきがある場合，断熱層を接合具が貫通している場合と屋根防水上部断熱工法の屋根に降水がある場合には，それらの影響を考慮するために，最後に，適切であれば，附属書Dによって熱貫流率の補正を行うことができる。

このように計算された熱貫流率は，当該構成要素の両側の環境の間に適用する。例えば，外気に接している場合には室内環境と屋外環境の間，両側とも室内の場合には二つの室内環境の間，非暖冷房空間に接する場合には非暖冷房空間と室内環境の間に適用する。非暖冷房空間を熱抵抗として扱う簡易な手順は，5.4による。