JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法｜日本産業規格｜最新情報 更新 改正制定

この規格は，硬化コンクリート供試体の圧縮強度試験の方法について規定する。

注記 この規格の対応国際規格とその対応の程度を表す記号を，次に示す。

ISO 1920-4:2005，Testing of concrete — Part 4: Strength of hardened concrete

なお，対応の程度を表す記号「MOD」は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，「修正している」ことを示す。

次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。

JIS A 1132 コンクリートの強度試験用供試体の作り方

注記 対応国際規格：ISO 1920-3，Testing of concrete－Part 3: Making and curing test specimens JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機－力計測系の校正方法と検証方法

JIS K 6253-3 加硫ゴムと熱可塑性ゴム－硬さの求め方－第3部：デュロメータ硬さ

JIS K 6255 加硫ゴムと熱可塑性ゴム－反発弾性率の求め方

注記 対応国際規格：ISO 4662，Rubber，vulcanized or thermoplastic－Determination of rebound resilience JIS K 6268 加硫ゴム－密度測定

注記 対応国際規格：ISO 2781，Rubber, vulcanized or thermoplastic－Determination of density

供試体は，次のとおりとする。

• a) 供試体は，JIS A 1132によって作製する。また，供試体は，所定の養生が終わった直後の状態で試験が行えるようにする1)。

なお，試験を行う供試体の材齢が指定されていない場合には，1週，4週と13週，又はそのいずれかとする。

注1) コンクリートの強度は，供試体の乾燥状態と温度によって変化する場合もあるので，所定の養生が終わった直後の状態で試験を行う必要がある。

• b) 損傷又は欠陥があり，試験結果に影響すると考えられるときは，試験を行わないか，又はその内容を記録する。

装置は，次のとおりとする。

• a) 試験機は，JIS B 7721の箇条7（試験機の等級）に規定する1等級以上のものとする。
• b) 上下の加圧板2)は鋼製とし，圧縮面は磨き仕上げとする。

注2) 加圧板には，JIS B 7721の附属書B（圧縮試験機の耐圧盤の検査）に示す耐圧盤などがある。

試験方法は，次のとおりとする。

• a) 供試体の直径と高さを，それぞれ0.1 mmと1 mmまで測定する。直径は，供試体高さの中央で，互いに直交する2方向について測定し，その平均値を四捨五入によって小数点以下1桁に丸める。高さは，供試体の上下端面の中心位置で測定する。
• b) 試験機は，試験時の最大荷重が指示範囲の20～100 %となる範囲で使用する。同一試験機で指示範囲を変えることができる場合は，それぞれの指示範囲を別個の指示範囲とみなす。

注記 試験時の最大荷重が指示範囲の上限に近くなると予測される場合には，指示範囲を変更する。また，試験時の最大荷重が指示範囲の90 %を超える場合は，供試体の急激な破壊に対して，試験機の剛性などが試験に耐え得る性能であることを確認する。

• c) 供試体の上下端面と上下の加圧板の圧縮面を清掃する。
• d) 供試体を，供試体直径の1 %以内の誤差で，その中心軸が加圧板の中心と一致するように置く。
• e) 試験機の加圧板と供試体の端面とは，直接密着させ，その間にクッション材を入れてはならない。ただし，アンボンドキャッピングによる場合を除く（アンボンドキャッピングの方法は，附属書Aによる。）。
• f) 供試体に衝撃を与えないように一様な速度で荷重を加える。荷重を加える速度は，圧縮応力度の増加が毎秒0.6±0.4 N/mm 2になるようにする。
• g) 供試体が急激な変形を始めた後は，荷重を加える速度の調節を中止して，荷重を加え続ける。
• h) 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重を有効数字3桁まで読み取る。